採用担当者向け:人材派遣を使うメリット5つとデメリット3つを徹底解説!

採用担当者向け:人材派遣を使うメリット5つとデメリット3つを徹底解説!

「自社で求人募集を出したが、応募がなくて困っている」
「人材を早く採用したい」
「人材派遣の存在は知っているが、良さや注意点がわからない」

そう思うことはありませんか?

今回は人材派遣会社の目線で、人材派遣を利用する場合のメリット・デメリット、どんな企業におすすめかをご紹介します。

なお、結論を先にお伝えすると
・迅速に大量の人材を確保できる
・初期費用がかからない


などのメリットがある一方で、

・本格的な面接ができない
・派遣禁止業務がある

という注意点があります。

それらをふまえて人材派遣は「〇日までに〇人採用(又は、労働力の確保を)しないといけない」とお考えの企業におすすめです。

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それでは、本題に入る前に本記事で扱う「人材派遣」の定義について、改めて解説します。
 

1.人材派遣サービスとは

人材派遣サービスとは、派遣元で登録(雇用)しているスタッフを、派遣先企業(お客様)のもとで労働に従事させるサービスです。

人材派遣の形態

人材派遣は、派遣元(派遣会社)で雇用している人材を派遣先企業へ紹介するため、自社採用やほかの人材サービスと比較しても就業までが早く、人材確保までの費用もかかりません。

また、交通費や社会保険などの福利厚生費は派遣元(派遣会社)が負担するため、派遣先企業が負担するのは派遣料金と制服などがある場合の制服代のみとなります。

それでは、企業が人材を募集したいときに、派遣の場合だとどのような流れになるのでしょうか。図で解説します。

1. 欲しい人材や業務内容を決定
2. 募集方法の選定(人材派遣を利用すると決定)
3. 派遣会社の選定(どの会社に頼むかを決定)
4. 派遣会社への依頼
5. 人材を募集→派遣会社が選定しマッチング
6. 最後に「人材の受け入れ」
という流れになります。

それでは、人材派遣を利用した場合、自社採用や他の採用手法と比べてどのようなメリット・デメリットがあるでしょうか。
まずはメリットから解説します。

 

2.人材派遣の5つのメリット

自社採用や人材紹介と比較した人材派遣のメリットは主に5つあります。

①最短約2~3日で人材を確保できるから、急募にも対応可能
②たくさんの応募が獲得できるため、大量募集にも対応可能
③初期費用が0!派遣料金のみで費用対効果が高い
④派遣会社が人材募集するから採用に関する業務量を大幅にカットできる
⑤直接雇用に切り替えられるから、長期的な人材不足を解消できる

下記で詳しく解説します。
 

①最短約2~3日で人材を確保できるから、急募にも対応可能

人材派遣は『即日働きたい、すぐ動ける』という求職者がたくさん登録しています。その中から条件に合う方を人選し紹介するため、就業スタートまでが比較的早いです。

自社採用の場合は求人広告を掲載し、応募を待って選考、入社の手続きなど、採用から入社まで一定の時間がかかります。

また、人材紹介の場合も下記理由のため、入社までに早くても約1ヶ月くらいかかります。
正社員レベルのスキルを持っていて無職という人材は多くない
すでに働いていて、すぐに転職ができる人材が少ない

それに比べて人材派遣は、急な退職や病気・介護のための休職、繁忙期で人手不足など、これらすべてに対応可能です。


 

②たくさんの応募が獲得できるため、大量募集にも対応可能

自社採用では「広告費用をあまりかけられない」「採用ノウハウがない」などのお悩みを持つ企業が多いのではないでしょうか。

人材派遣なら一般的に、自社採用サイトや採用ノウハウを持っているため、多くの応募を獲得することができます。

また、人材派遣は人材紹介と比較しても、登録スタッフ数が非常に多いです。
G&Gでは、人材紹介で年間1000人〜2000人くらいの登録数であるのに対し、人材派遣では年間1万人〜1万5千人程度の登録があります。

そのため、たくさんの登録求職者を紹介することができます。

 

③初期費用が0!派遣料金のみで費用対効果が高い

人材派遣は、初期費用が無料で、継続費用としてかかるのは派遣料金のみです。

出典:厚生労働省

そのため「広告を出した(費用が発生した)けど採用できなかった」という事がなく、費用対効果が高いことが特徴です。

さらに人材派遣なら、雇い入れるために使う人件費(時間)や、雇い続けるために使う福利厚生費(健康診断/有給休暇/社会保険)の削減にもなります。

※人材派遣の費用相場について詳しくは[こちらの記事]で解説しています

 

④派遣会社が人材募集するから採用に関する業務量を大幅にカットできる

人材派遣では、求人内容の設定・教育・指揮命令以外は派遣会社がおこなうため、採用に関する業務が大幅に削減できます。

その結果、採用担当者は他の重要な業務に手を回すことができます。

人材派遣は派遣会社が雇用主となるため、派遣先企業に代わって「労務管理を含め採用や雇用に関わる業務のほとんど」を派遣会社がおこないます。

人材派遣をうまく利用することで、企業は業務効率化を実現することが可能となるのです。

 

⑤直接雇用に切り替えられるから、長期的な人材不足を解消できる

人材派遣には、直接雇用を前提とした「紹介予定派遣」があります。
また、有期雇用派遣(一般派遣)の場合も、上限期間の3年を経過したら直接雇用に切り替えて雇用することが可能です。

そのため、正社員として採用する前に自社に合う人材かどうかを見極め、自社が求める人材であれば直接雇用に切り替えることができます。

結果、企業としては長期的な人材不足の解消に繋げることができます。

 

3.人材派遣の3つのデメリット

人材派遣にはメリットが多い一方で、採用担当者が知っておきたい注意点もあります。
自社採用や人材紹介と比較した人材派遣のデメリットは主に3つです。

①本格的な面接ができない
②派遣禁止業務がある
③派遣社員といえども教育が必要

下記で詳しく解説します。

 

①本格的な面接ができない

派遣先企業が面接などで選考を行うことは、労働者派遣法で禁止されています。
なぜならば、派遣社員を雇用するのは派遣会社であること、また派遣先企業の選考によって派遣社員が労働の機会を奪われないようにするためです。

しかし、派遣先企業としては「人材を紹介してくれるなら誰でも良い」というわけではありませんよね。
そこで、派遣会社は事前に依頼業務に対してのスキルレベル・能力が基準に達している人材をしっかり選定し紹介しています。

また、人材受け入れ決定前に「顔合わせ」や「職場見学」の場を設けています。
その際に
勤務条件のすり合わせ
派遣社員に疑問点がないか確認
就業可能かどうかなどを判断
してもらい、ミスマッチを防ぐことが可能です。
 

②派遣禁止業務がある

派遣には、労働者派遣法で禁止されている下記のような業務(適用除外業務)があります。

港湾運送業務(港湾における、貨物の輸送・荷役・荷さばき・仕分け・包装など)
建設業務(建築工事現場における土木・建築・その他工作物の建設・改造など)
警備業務(施設内や運搬中の現金等の盗難、負傷事故の防止・警戒業務など)
病院や診療所などにおける医療関連業務(医師、看護師、助産師、保健師など)
士業(弁護士、税理士、弁理士など)

もしもこれらを知らずに派遣社員に依頼してしまうと、業務改善命令や業務停止命令などの罰則を受ける可能性があります。
そのため、採用担当者はこれらについてあらかじめ理解しておくことが重要です。


また、下記のような業務を派遣社員にお任せするのも適切ではありません。
会社のコア業務
(派遣社員の契約終了後に代えのきく人材がいないとなっては困るため)
指示監督が十分でない業務
(業務手順や内容が不明確な場合、外部からきた派遣社員は役割を発揮出来なくなってしまうため)
契約以外の業務
(契約締結後に契約外の業務を依頼することは労働者派遣法の違反となるため)


ただし人材受け入れ後に契約以外の業務を依頼したい場合は、派遣会社にご相談いただき契約内容を更新することで対応可能な場合もあります。
 

③派遣社員といえども教育が必要

派遣社員を紹介する際は、派遣先企業が求めるスキルレベルの基準に達している人材を選定し紹介しています。

しかし、それでも会社ごとの業務ルールに合わせた教育が必要となる場合は多いです。

とはいえ、これは人材派遣に限らず正社員やパート・アルバイトなど、他の雇用形態でも同じことがいえるのではないでしょうか。

 

4.こんな企業には人材派遣がおすすめ

これらをふまえて、
「〇日までに〇人採用しないとまずい」
「自社で広告を出した(費用が発生した)けど採用できなかった」

といった悩みを抱えている企業には人材派遣がおすすめと言えます。

もし人材派遣が自社に合うか迷う場合は、話だけでも聞いてみることをおすすめします!
なぜなら、人材を受け入れるまで無料だからです。

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5.人材派遣サービスで確認したいポイント

人材派遣に問い合わせる際には、以下を確認しましょう。

①営業担当者の対応力
営業担当者のスキルが高い派遣会社には人材が集まりやすい特徴があります。

また、派遣社員として登録する人は、
「人の話をよく聞いてくれる」
「レスポンスが早い」
「派遣先企業へよく顔を出している」
といった営業担当者を頼りに感じるそうです。

自社の立場に立って考えてみても、上記特徴を持った営業担当は信用できる存在だと思いませんか。
その上で、採用担当者と派遣会社の営業担当が良い関係性を構築することが重要です。

そのため、営業担当者の特徴をよくチェックしてみることがおすすめです。


②派遣会社の得意分野
大手の派遣会社は幅広い職種をカバーしています。一方で、特定の職種に特化している派遣会社もあります。

特化した分野と自社のニーズがマッチしていれば、スムーズに人材を確保できる可能性が高いです。

しかし、ニーズとミスマッチしてしまうと希望の人材がいつまでも見つからない可能性もあります。

G&Gでは製造・倉庫内軽作業を中心に幅広い職種に対応しています。
派遣会社に問い合わせる場合には「どのような職種・分野が得意ですか」と確認することがおすすめです。


③登録スタッフの数やマッチ度
自社にマッチした人材を紹介してもらうためには、人材派遣の母集団となる登録者数を確認することも大切です。

登録スタッフ数が多ければ多いほど、ニーズや条件を満たす人材を獲得できる可能性が高まります。

また、特殊な業界や専門的な知識が必要な場合は、質も重視する必要があります。

派遣会社に問い合わせる際には「〇〇のスキルを持つ登録者はどれくらい確保していますか」など、具体的に尋ねてみることがおすすめです。
 

6.まとめ:
人材派遣は迅速に多くの人材を確保することができるサービス

人材派遣は「面接ができない」「派遣禁止業務がある」などの注意点がある一方で、
採用担当者の業務量を削減しながらも、迅速に多くの人材を確保できる可能性が高く、また初期費用が一切かからないことを説明しました。

そのため、人材派遣は他の採用手法と比べて「採用担当者の負担を軽減し、迅速・大量に人材を確保できるサービス」といえるのではないでしょうか。

G&Gは登録者数が多く、「製造・軽作業」を中心に幅広い職種の求人で紹介実績があります。
また、G&Gを利用していただいた顧客への『顧客満足度アンケート』では、多くのお取引企業様にご満足いただいています。

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